toC向けアプリである『TATETA』が生まれた背景には、同社オリジナルの施工管理アプリ『Architect Jump』が大きく影響しています。『Architect Jump』は2021年、職人不足や業務の属人化といった建設現場の課題を解決するために開発がスタートしました。とはいえ最初から建設現場に利用が浸透したわけではありません。

言葉だけの説明で現場を納得させるのではなく、「使いたい」と思わせる体験を先に作る。田中氏はそう発想を切り替え、みずから建設現場に足を運びました。

「現場にはどういった課題感があるのかを聞くために、おおよそ200現場ぐらいに足を運びました。そこで職人さんの不満点や現場監督の仕事の動きを見て、ときには一緒に意見を壁打ちし、お互いが納得いくように『こんなアプリだったらめちゃくちゃいいですよ』という要望を具現化していったことで、次第に賛同を得ることができたのだと思います」

現場視点を盛り込んだ『Architect Jump』には賛同者が集まり、工期を大幅に縮めた成功モデルの拠点も次々に誕生。『Architect Jump』が生み出した現場の成功体験は、急速に横展開されていきました。

賛同した現場から次の現場へと、田中氏は施行中の現場や職人の事務所に足を運んで意見交換を重ねていきます。名古屋で得られた成功事例は関西へ、そして関東へと横展開され、工期の短縮も目に見える形で広がっていきました。こうした地道な積み重ねが、現在のリアルタイム更新率99％につながったのです。

社内での『Architect Jump』利用定着が進むにつれ、現場から集まる情報量そのものも変化していきました。現場の入退場管理はデジタルでリアルタイムに共有され、すべての関係者が工程表を事前に確認できることで電話連絡の無駄が減り、現場のあらゆる情報が自動的につながるシームレスな環境となったそうです。

象徴的な情報変化は写真枚数です。アプリ導入前は、現場監督が現場写真をデジカメやスマートフォンで撮影してメールで送っていたため、1日にやりとりできる写真は多くても10枚程度でした。アプリ導入後は、600枚ほどの現場写真がリアルタイムに共有されるようになったといいます。

この変化が、施主向け体験型アプリ『TATETA』への発展を後押ししました。共働き世帯の増加によって数多くの施主は「建設現場の様子を見にいきたくても行けない」という課題を抱えています。田中氏自身も注文住宅を建てた経験から、この課題を強く実感していました。

この原体験は、『TATETA』という新しいアプリの出発点になります。

『TATETA』の開発でもっとも印象的な出来事は、一度リリース直前まで進めた同企画を、ゼロから作り直した経験だったと田中氏はいいます。

最初の仕様はアニメーションも何もなく、建築が進んでいる情報をできるだけ見せる仕様でした。しかし「これではダメだ」という判断のもと、いったんリリースを延期。エンタメ要素を追加して、施主にワクワクしてもらえるアプリにするべく、すべてをひっくり返して練り直したというのです。

この方針転換のきっかけは、社内での指摘と、田中氏の知人の施主に見せたデモ版への率直な反応でした。

そこで田中氏がひらめいたのは、社内で磨いてきた「データの量」ではなく、施主が「今どうなっているか」を直感的につかめる「情報の質」への転換でした。開発途中のアプリを、あえて引き算するという決断です。

そうして工程を絞り込み、建築中の住宅をイラストとアニメーションでイキイキとした様子に可視化。着工から引き渡しまでの過程を直感的に把握できる形に作り直しました。

引き算によって情報を絞り込む一方で、田中氏があえて足したのが、季節感と「振り返り」の体験です。『TATETA』は単に工事の進捗を伝えるだけでなく、施主にとっての思い出そのものを蓄積する仕組みとして設計されています。

基礎工事をした日が冬なら雪が降り、春なら桜が舞う。施工時期の季節に合わせてアニメーションの背景が変わる仕掛けを施し、施主が「あのときはこんな季節だったよね」と振り返ることができるものです。

この仕掛けは、家が完成した後にこそ真価を発揮します。『TATETA』は、建設工程が終わればアプリの役目も終わる、という設計にはせず、家の完成後も、工事の過程を振り返れるよう、アルバムの見せ方を工夫しました。通常なら「家ができました」というタイムライン表示で終わるところを、土地の状態から始まり、基礎ができ、家の形が見えてくるまでのプロセスをフローで振り返れるようにしています。

進捗を伝える機能に季節感や振り返りという「エンタメ要素」を掛け合わせたことで『TATETA』は単なる工程通知ツールではなく、施主の人生に長く寄り添う記録装置としての価値を持つに至りました。

現場の生データをそのまま施主に見せることには、当然リスクも伴います。建築になじみのない施主に工事写真をそのまま送れば、かえって不安にさせてしまう――だからこそ情報共有に踏み込まない会社がほとんどの中、オープンハウス・アーキテクト社内でも同様の議論があったと田中氏は明かします。

議論の末にたどり着いたのは、すべてを自動で送るのではなく、社内チェックを挟んでから届けるという解決策でした。

自動化と顧客への安心感の両立が難しいシーンでは、顧客接点に人間の判断を残す。建築現場の情報開示を「リスク」ではなく「顧客との信頼構築の手段」と捉える発想は、建築業界にパラダイムシフトをもたらしました。

「建築業界は現場主義であり、デジタルに拒否感を抱く人が多いのも事実ですが、現場の声から拾った課題を踏まえてシステムを作れば、結果的に成果も上がるという成功体験を得られたのは大きな収穫でした。土台となる社内システムが定着し、高い水準で情報を共有できていれば、むやみに情報開示を不安がる必要はないと思います」

今後、オープンハウス・アーキテクト社は、同社が建築を請け負う不動産事業者向けにも『TATETA』の展開を予定しています。田中氏は建売住宅であっても『TATETA』の価値は充分に提供できると考えています。

「建売は完成した家を買うものなので、家が建築されてきた情報が残っていないケースが多いでしょう。しかし、どのように施工されていたのか不安を抱く顧客に対して『TATETA』を利用すれば、建築過程の情報を提供できます」

施主向けに磨いたこれらの仕組みが、今度は不動産事業者にとっても強みとなる販売営業ツールになろうとしています。

『Architect Jump』から『TATETA』までの歩みを振り返ると、根底にあるのは一貫した姿勢です。田中氏は絶えず現場の声を聞き、小さな成功体験を積み重ね、その成果を次の対象へと開放していっています。

また、社内業務の効率化のために蓄積していたデータを、施主に開放し、次には協業する不動産事業者にまで開放していく。自社で磨いた技術やデータを、どこまで・誰に開放していくかという線引きを緻密に設計することは、事業のネクスト・ステージを切り拓くカギとなるのかもしれません。
社内の情報資産を外部プロダクト化しようとする企業にとって、オープンハウス・アーキテクト社の大胆な施策は、業種を超えて共有できる貴重な実践知といえるでしょう。