2025年7月23日、アプリの計測・分析ツールを提供するAdjust主催のアプリマーケティングカンファレンス「Adjust Ignite Tokyo 2025」が開催されました。
業界のトップマーケターが集結し、最新トレンドやグロースのノウハウが惜しみなく共有された本イベント。会場は終始活気に満ち、多くの注目を集めました。
この記事では、アプリブ編集部が特に注目したセッションやトピックを中心に、当日の模様をレポートします!
【イベントレポート】業界注目マーケターが集結! Adjust ignite Tokyo 2025(前編)
オープニング:Adjustの軌跡とこれからのロードマップ
開会時刻が迫るなか、暗転した会場に突如登場したのは、歌舞伎の「連獅子」。荘厳な舞と勇猛な毛振りで観客を圧倒したあと、主催のAdjust日本法人代表である佐々直紀氏が登場。華やかな演出で「Adjust Ignite Tokyo 2025」の幕が上がりました。
▲軽やかに登場したAdjust General Manager 佐々 直紀氏(中央)
最前線に立つAdjustが見る業界動向
本年、日本での会社設立10周年(ドイツ本社は2012年設立)という節目を迎えているAdjustは、アドフラウド防止機能のリリース、リターゲティング機能の強化、他社事業買収、CTV広告計測機能の追加など、この10年で着実に日本市場での存在感を確立してきました。
佐々氏は、業界再編の加速やCTV広告など新たな流入元の台頭、アプリ外課金のようなマネタイズ手法の変化など、めまぐるしく変わる市場環境にも言及。また、AIの進化についてはデータ活用がますます重要になるだろうと語りました。
日本市場の可能性
日本市場は、アプリ消費支出において世界第3位(2.4兆円)を誇り、モバイル接続総数も1.94億件と、非常に大きな可能性を秘めているといいます。
Adjustも、変化の激しい日本市場に対応するため、計測、分析、レポート等の面で多様なソリューションを展開。日本市場で10年という長い経験・実績や、ドイツ本社と連携しつつもローカライズを徹底するなど、日本国内の事情に深くコミットできている強みについて解説しました。
業界の活性化に期待
今回の「Adjust Ignite」のテーマは「新世界(New World)」。「変化の激しい時代でも、工夫次第で新しい世界を切り開ける」というメッセージが込められているとのこと。この場で得たヒントを、参加者それぞれが自社のグロースにどんどん活かしてほしい――そのような前向きなメッセージでセッションは締めくくられました。
最新日本市場のアプリトレンド
続いて、Sensor Tower シニアアカウントディレクターのパク ジン氏が登壇。Sensor Towerは、2013年に米カリフォルニアで設立されたモバイルアプリのマーケットデータ提供企業です。2024年3月には、業界大手のdata.ai(旧App Annie)と統合し、さらにその存在感を強化。現在では、アプリ関連にとどまらず、デジタル広告費用の推計を含む多様なデータセットも提供しています。
本セッションではAdjust Senior Customer Success Managerの大城 圭右氏とともに、日本のアプリトレンドに関する最新情報についてトークを繰り広げました。
登壇者
日本のアプリ市場概況:回復の兆しと非ゲームの台頭
日本のアプリ市場規模は、年間約25億ダウンロードで世界第10位。ここ数年の横ばいから成長軌道に戻りつつあるそう。特に、非ゲーム分野のエンターテインメントカテゴリが2桁成長を記録するなど、好調が続いています。
アプリ内課金収益も成長軌道に戻っており、2024年上半期は前年同期比で2%増加。ただ、5年前には課金シェアの9割をゲームが占めていたのに対し、近年は非ゲームが3割までシェアを拡大しているのが特徴的で、エンターテインメント、漫画、SNSといったジャンルが収益の主要な構成を占めています。
ゲームアプリ、非ゲームアプリのトレンド変化
ゲームアプリ、非ゲームアプリともに、ダウンロード数および収益ランキングに顕著な変化が見られているといいます。
ゲームアプリのトレンドは「ロングヒット」「新規戦略ゲーム」
ダウンロード数トップ10は、『モンスターストライク』『Fate/Grand Order』といったロングヒットタイトルが依然として強い一方、『Pokémon TCG Pocket』『ホワイトアウト・サバイバル』のような新作も上位にランクインしています。特に『Pokémon TCG Pocket』は、昨年10月のリリース以来、ダウンロード数・アプリ内課金ともに1位にランクインしています。
しかし、収益トップ10では『モンスターストライク』『Fate/Grand Order』『ウマ娘 プリティーダービー』など、ロングヒットタイトルの強さが際立つほか、『ラストウォー:サバイバル(https://app-liv.jp/5349271/)』『ホワイトアウト・サバイバル』といった、比較的最近リリースされた「4Xストラテジーゲーム*」と呼ばれるものが収益上位に入ってきています。
非ゲームアプリのトレンドは「AIの浸透」「サブスクモデル」
2024年上半期に日本で最もダウンロードされた非ゲームアプリは『ChatGPT』で、約900万ダウンロードを記録。収益においても、サブスクリプションによる収益がトップ10にランクインしており、なんと年間約100億円の収益を日本で発生させているそう。これは、AIがユーザーに身近になったことの表れだろうとの分析を述べました。
ATT同意率の上昇と広告戦略の変化
Adjustが保有するデータでは、日本のiOSにおけるATT(App Tracking Transparency)同意率は徐々に増加傾向にあるとのこと。これは、パーソナライズされた広告配信の重要性が高まっていることが背景にあり、ユーザーがアプリをインストールする前の段階で、広告主や代理店がアプリのベネフィットやATT同意のメリットをより丁寧に伝えるようになった結果と考えられています。
カテゴリとしてはファイナンス、ゲーム、ヘルス&フィットネス、ライフスタイル、出版、旅行、ユーティリティにおいてATT同意率の伸びが顕著だったことも示されました。
ゲームと非ゲームの広告流入経路の違い
Sensor Towerのデータによると、ゲームアプリと非ゲームアプリでは、広告経由でのインストールに至るまでの経路に違いが見られたとのことで、その詳細も解説されました。
例えば非ゲームアプリでは、広告配信時にランディングページを挟むことで、ユーザーにアプリの内容をより深く理解してもらうような施策がとられがち。対してゲームアプリでは、かつては広告クリックから直接アプリストアへ遷移させる施策が一般的でした。しかし近年では、ゲームアプリでもLPを挟むケースが増加。これは、ユーザーがアプリを理解したうえでインストールする重要性が高まっていることと関連しているといいます。
また、広告クリエイティブの変遷として『[トップウォー(https://app-liv.jp/5340283/)』の広告を例示。数年前は横画面の静止画だったものが、近年ではユーザーが実際にゲームを体験できる「プレイアブル広告」へと大きく変化したことに触れ、「質」へのシフトチェンジがここにも表れていると語りました。
量より質の「新世界」へ
Sensor TowerおよびAdjustの詳細なデータをもとに語られた本セッション。コロナ禍の反動から回復傾向にある日本市場は、かつてシェアを占めていたゲームや漫画、ショッピングといった分野は成熟期を迎え、非ゲーム分野の成長が現在の市場を牽引するなど、トレンドの移行が顕著です。
次の戦略も、単なるインストール数といった「量」ではなく、ユーザーの定着やエンゲージメントの「質」に重きを置いたものが求められる「新世界」へと、早急に舵を切る時期に差しかかっているといえそうですね。
参考:モバイルアプリトレンドレポート 2025:日本版
Adjustが見つけた「今後が気になるスタートアップ」
当初予定されていたAdjust CEO アンドレイ・カザコフ氏の登壇が叶わなくなったことを受け、急遽編成された本セッション。代わりにAdjustの高橋氏が提案したのは、今回のAdjust Ignite Tokyo 2025のテーマ「新世界(New World)」に合わせた、今後の成長が気になるスタートアップ企業の紹介企画でした。注目企業の新しい挑戦、その内容を見ていきましょう。
登壇者
音声会話型おしゃべりAI『Cotomo』が目指す未来
音声会話型おしゃべりAI『Cotomo』を運営するStarley株式会社からは原田聖子氏が登壇し、その開発経緯や反響について語りました。
メディアでバズり100万インストールを達成
『Cotomo』のリリースは2024年2月。3月にYouTuberのHIKAKINが取り上げたことをきっかけに、かまいたちの動画やTikTok等でも多数取り上げられ、オーガニックで100万インストールを達成したとのこと。現在はグローバル展開を見据えWeb版の準備も進行しているそうです。
「ドラえもんを作りたい」から生まれた『Cotomo』の強み
「頭の賢さではGeminiやOpenAI(ChatGPT)、最近話題のGrokにはかなわないかもしれません。例えば、仕事の相談や適切な回答が欲しいときは私もOpenAIを使います」と語る原田氏。しかし、このサービスは元々「ドラえもんを作りたい」――つまり、家族の一員として皆さんの心に寄り添うAIを作りたいという創業社長の思いから始まったもの。そのため、だらだら雑談したり、終わりのない愚痴や今日あった良いことを聞いてもらいたかったりするシーンで、オリジナルのLLMがきちんと言葉を選び、「気持ちに寄り添った回答」をしてくれることこそが『Cotomo』の強みであり、大きな特徴だと話しました。
「人間らしいAI」を目指して
「目指すところは『人間らしいAI』。効率化やタスク遂行ではなく、人間にとって非常に重要な『心に寄り添う』部分を追求していきたい」
そのような姿勢からさらに進化を続ける『Cotomo』。「会話でアンケートを取る」「アクスタなどのグッズにNFCチップを埋めておしゃべりさせる」など、新たな価値を見いだす可能性はまだまだありそうです。
知名度が上がったことで、横須賀市とのシニア向け実証実験や、東北大学とのシニアの脳の健康維持に関する研究も始まっており、「シニア×AI」という現代社会を象徴するキーワードにおいて、この先、どのような役割を果たしていくのかも非常に楽しみですね。
今すぐプロの通訳者と話せる『Oyraa(オイラ)』
「結論からいうと、日本だけで、日本語だけで勝負していくのは非常に難しくなってきています」
そう語るのは、次に登壇した株式会社Oyraaの創業者兼CEO、コチュ・オヤ氏。日本が抱える課題解決に向け、153ヵ国語のプロ通訳者呼び出しサービスアプリ『Oyraa(オイラ)』を作ったいきさつについて話してくれました。
日本が抱える外国語コミュニケーション課題
深刻な人手不足により、現場労働力としての外国人採用が増えたことなどから、在留外国人は増加中です。しかし、言語の壁によるコミュニケーション課題もそれに応じ増加。また、海外出張やイベント等、単発で通訳サービスを利用しようにも「どこに頼めばいいかわからない」「最短でも半日以上の予約が必要でコストがかかる」「要事前予約のため困ったときにすぐ使えない」など、課題は多岐にわたるといいます。
そのような課題の解決策として『Oyraa』は開発されました。1分ごとの課金で済む「経済性」、グローバルな通訳者ネットワークの中から適した人間が対応するという「品質」、24時間365日サービスを提供する「利便性」を兼ね備え、広範な通訳ニーズにすぐ応えられるサービスとして展開されています。
オリンピックや万博でも活用
AIが担える役割が増えつつある中、ある意味「逆行」とも取られかねない本アプリ。しかし、人とつながって課題を説明し、通訳者に解決してもらう点に安心感があるそうで、電話が終わる際に感謝の言葉をもらうシーンも多いとのことでした。
オンライン会議に通訳者を入れたい、イベント会場に通訳者を派遣したいといったときもアプリで手配可能。オリンピックや万博といった国際イベントでも実績を重ねています。
世界の言葉を「わかる」に変えるだけでなく、「人が寄り添う安心感」もあるからこそ、『Oyraa』は今の時代に必要とされているのかもしれません。
AIと人間の可能性
2社のプレゼンテーションは、それぞれAIと人間の可能性を追求する、非常に興味深いものでした。AIコミュニケーションアプリ『Cotomo』は、人の心に寄り添うAIを目指し、多様な場面で活用されています。一方『Oyraa』はプロの通訳者を即時利用でき、グローバル化が進む現代において、企業や個人のコミュニケーション課題を解決する重要なサービスとなっています。
AIと人間、それぞれの強みを活かしながら共存していく未来。そんな「新世界」の一端を感じさせる、印象的なセッションでした。
競り勝ち、突破し、そして新世界へ〜アプリ競争時代のスケーリング戦略〜
Adjust General Managerの佐々 直紀氏が司会を務めた本セッションでは、アプリ競争時代のスケーリング戦略に焦点を当て、株式会社タップルの平松氏、株式会社トリビューの毛氏、そしてシェアフル株式会社の浜野氏が登壇しました。各業界で熾烈な競争が続く中、登壇者たちはサービス運営の裏側や、現状をどう乗り越え、未来をどう切り拓いていったのでしょうか。
ここでは各社ごとに、その内容をまとめてお伝えします。
【タップル】他社と違うアプローチで常に業界の先陣を切る
アプリ特化がブレイクスルーのひとつのきっかけに
競合がWebブラウザベースだった時代に、アプリへと最初に舵を切ったのが『タップル』。スマートフォンならではのフリック・スワイプといったUXも、『タップル』を皮切りに他社アプリへと広がりを見せたそうです。
また、Facebook連携が必須だった業界の通例もなくすことで「入り口」のボトルネックを取り払い、より多くの層にサービスを拡大することに成功。これまで取りこぼしていた層をうまくすくい上げ、業界内のポジショニングにも一役買ったといいます。
多様なニーズへの対応がグロースのカギ
市場が成熟する中で、既存ユーザーだけでなく新しい顧客層への拡大は必要不可欠。そのために、プロダクトを主軸にした戦略で、多様なニーズへの対応をどんどん実装しているとのこと。
・学生同士でつながりたい方向けの「学生証認証」機能
・シングルペアレントかどうかすぐわかるプロフィール表示改善
・業界最速実装! マイナンバーカードによる独身証明機能
また、今後はAIがプロフィールの改善アドバイスをしたり、ユーザーに優しく条件緩和を促したりする機能や、男性無料マッチングアプリ、LGBTQ+向けアプリ、恋するAIキャラなど、新しい領域も探索中とのこと。将来的には海外展開も視野に入れているそうで、業界の先頭を走る『タップル』の動向から目が離せませんね。
【トリビュー】美容医療選びの“迷い”に寄り添う代表的プラットフォーム
新卒でリクルートに入社後、VCを経て2017年に会社を設立。累計約40億円を資金調達しているスタートアップで、国内最大級の美容医療口コミ・予約アプリ『トリビュー』を運営している。創業初期はユーザー獲得、マネタイズの立ち上げを担当し、現在はマーケティングを中心に事業全体を統括。SNSや公式サイトだけでは得られない、本人確認済みの口コミや経過画像、ドクター情報を通じて、ユーザーが安心して悩みに合った選択ができる美容医療体験を提供している。
口コミサービス→マネタイズへの転換で成長が加速
『トリビュー』はサービス立ち上げ期において、「本人確認済みのユーザーによる口コミ」「施術後の経過画像」「ドクター情報」などに焦点を当ててコンテンツを集めることで差別化。加えて、Twitter(現:X)の匿名コミュニティやオフラインイベントなどを通じて熱量の高いファンを増やすなど、地道な活動の積み重ねによりユーザーの信頼と利用を着実に広げていたそうです。
しかし、それだけでは収益に結びつきにくいため、サービス開始当初の「口コミを見つける場所」から「情報収集して予約する場所」へとサービス転換。限定メニューやポイント機能といった予約メリットの導入、美容外科からライトな美容皮膚科ユーザーへのセグメント拡張、広告運用の改善といった施策を経て、見事に成長を遂げました。
ユーザーニーズとプロダクトの価値や情報をしっかりマッチ
『トリビュー』が競合としてとらえてきたのはGoogle検索やSNS。プロダクトの価値として「迷わない」「お得」「簡単」「安心」の4つを定義し、差別化に注力しています。マーケティングにおいては、施術ごとに異なるCPAを設定・運用し、大幅な利益改善にもつなげているとのこと。今後は、蓄積されたデータを活用し、ユーザーの悩みに合わせた最適なメニューやクリニックをトリビューが提案する、新たなマッチング方法も検討しているとのことです。
さらなる展開としては、「予約プラットフォームとしての成長」を最優先にしながら、「自由診療全般の総合プラットフォーム」への拡大を見据えています。 レーシック、再生医療、卵子凍結など、ウェルビーイングにつながる領域にもサービスを拡大する構想を示し、美容医療にとどまらない進化への意気込みを語りました。
【シェアフル】人材ビジネスの常識を覆す統合型プロダクトへ
リクルート、広告代理店、事業会社を経て、クラウドソーシングサイトのランサーズでマーケディング責任者を担当。現在はシェアフル株式会社のCMOを務める。単発アルバイトのマッチングサービス『シェアフル』を提供。登録ユーザー数は1,000万人で、30代以下の若年層がメイン。
レガシー体質や「当たり前」から脱却で市場を変革
『シェアフル』は、人材業界の「当たり前」からの脱却を推進。「面接なし」の自動マッチングシステムを導入することで、従来の長い採用リードタイムを短縮し、市場に大きな変革をもたらしたほか、インハウスでの広告運用により、コスト削減とノウハウ蓄積も実現しました。しかし業界ライバルの存在が大きいこともあり、このような意志決定を素早く行うにあたっては、競合との差別化だけでなく「同質化」も必要だったといいます。
Beyond「スキマバイト」で勝ち筋キープ
『シェアフル』は、自身を起点としたコンパウンド型(統合型)サービスを目指し、パーソルホールディングス内の他事業(人材紹介など)とも連携してLTV向上を狙っているといいます。また、スキマバイトだけでなくポイ活機能やクーポン機能など、金銭に相当するものが得られるサービスを内包している強みから、アクティブユーザーの維持・向上にもつながっているとのことでした。
今後は、コンパウンド型サービスの展開を強化しつつ、 誰でもできるデジタル広告領域の入札調整などはAIに任せ、クリエイティブ改善など人間的な判断が必要な部分に注力。スキマバイトを超えた新たなプロダクト像に向け、着実に勝ち筋を整えていく印象を受けました。
新世界を目指す、成長戦略のリアル
各社が披露したリアルな事例からは、アプリ市場を勝ち抜くためのヒントが数多く見えてきました。プロダクトとマーケティングが連携することで、競争の激しい時代にも確かな成長が描ける――そんな希望を感じさせる時間となったといえるでしょう。
盛りだくさんなセッションは続きます! 後編はこちら
株式会社タップル 代表取締役社長 平松 繁和氏
マッチングアプリ業界歴10年、課金ビジネス歴20年のベテランで、国内最大級のマッチングアプリ『タップル』の開発・運営を執り行う。『タップル』はサービス開始10周年で累計会員数2,000万人を突破。主に20代向けの気軽に使えるサービスを目指している。