3人家族の月々の生活費（内訳・平均）とは　 節約術や資産を増やす方法も紹介

妊婦健診の費用

妊娠後必ず必要になるのが妊婦健診です。母子手帳が発行されると自治体が費用の一部を負担してくれますが、初診は完全に自己負担となるため1万円ほどの出費が必要になります。

それ以降は1回の検診につき1,000円～3,000円ほどで診察を受けられますが、検診だけで合計5万円ほどの出費を考慮しておく必要があります。

出産時に必要な入院費

出産時には入院費用と分娩費用が別途必要になります。地域による差はありますが、入院費はひとりあたり約11万円（母子あわせて22万円）で、分娩費は約25万円。合計で40万円～50万円ほどが出産時に必要です。

ただし、出産一時金の制度を利用することで、産後2～3ヶ月後には50万円を受け取れます。

入院時には実費で50万円ほどを支払う必要がありますが、国の制度を利用することで出産時に必要な入院費はほぼ全額戻ってくると覚えておきましょう。ただし、自治体によっては入院費が50万円以上になる場所もあるので、かかりつけの病院に事前確認をしておくとより安心です。

子供が生まれてから1年間の費用

「インターネットによる子育て費用に関する調査（内閣府）」によると、子育てに必要な費用は、産後一年間で約93万円というデータがでています。この時期は、おむつやミルクなどの消耗品の出費（年間約22万円）や、お七夜やお宮参りなどのお祝い行事での出費（年間約16万円）が多くなります。

また、子供の将来のために貯金（年間約22万円）を始める夫婦も多いので、子供が1歳や2歳になった頃と比べると、やや出費が増えやすい年になります。

1歳から6歳までの費用の特徴

子供が大きくなると、保育園や幼稚園へ入園する家庭が増えます。そのため、年々保育費の割合が高くなり、1歳の頃は11万程度だったものが6歳になる頃には33万円に膨れ上がります。

また子供がひとりでも歩けるようになると家族で出かける機会も増えるため、レジャー費や食費用も増える傾向にあります。

安い電気会社に変更する

2016年から、電力会社を自由に選べるようになりました。今よりも安くてシンプルなプランに乗り換えれば、面倒なことをせずとも毎月の固定費を節約できます。

電力会社選びのポイントは、以下の3つ。

ガスとのセットプランでお得に契約する

都市ガスと電気をセットで契約できる会社もあります。それぞれ単体で契約をするよりもお得になる可能性があるので、セットでの契約を検討してみてください。

基本的にはどの家庭でも、ガスより電気代が高くなる傾向があります。そのため、まずは電気代の安い会社から探し、その会社がガスのサービスも提供しているかチェックしてみましょう。

安いガス会社に変更する

電気とガスをセットで契約しないなら、ガス会社の見直しをしてみましょう。

供給コストの影響で、都市ガスの方がプロパンガスよりも安価で契約できます。現在プロパンガスを契約している人は、都市ガスに変更できないかチェックしてみてください。

新しい家電を買って省エネする

旧型より最新モデルの家電のほうが、小さい電力で高い出力を出せるため、大きな節約効果が期待できます。購入の際はまとまったお金が必要になりますが、節約は長い期間続けてこそ結果が出るもの。節約のための投資だと考えて、思いきって家電を買い替えてみてはいかがでしょうか。

特にエアコンや冷蔵庫、テレビなどの家電は消費電力の高く、買い替えの効果が大きいです。

エアコンは自動運転で動かす

ガスよりも電子レンジを優先して使う

短時間の加熱なら、ガスよりも電子レンジのほうが節約効果が期待できます。例えば野菜を茹でる場合、ガスだと水が熱湯するまでに時間がかかります。また、電子レンジなら栄養素が流れ落ちてしまう心配もありません。

通信費の削減

普段からあまり電話を利用しない人や、ギガの消費量が少ないといった人は、携帯プランの見直しや、格安SIMへの乗り換えを検討するといいでしょう。これだけでも毎月3,000円～5,000円程度の節約に繋がります。

家賃や保険料の見直し

生活費を節約するなら、家賃や保険プランを見直す方法も有効です。現在賃貸に住んでいる人であれば、今よりも安く住める物件を探してみたり、可能であれば家賃の交渉をしてみるといいでしょう。例えば毎月1,000円家賃が下がるだけでも、年間で1万2,000円の節約ができます。

保険プランは現在の契約内容をしっかりと把握したうえで、他社と比較をしてみましょう。同じような補償で今より安いプランが見つかる可能性があります。

サブスクリプションサービスの見直し

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