カレンダーシェアアプリ『TimeTree(タイムツリー)』を運営する株式会社TimeTreeは2024年9月1日で会社設立10周年を迎え、本日、9月25日に設立10周年記念のメディア説明会を開催。「新たなサービス開発・強化により、世界で5億人の利用を狙う」と宣言しました。

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登壇した深川泰斗社長はこの10年について、「サービスローンチ当時はスケジュール共有なんかしないでしょという空気だったが、結婚が決まれば夫婦や家族で、子どもの保育園生活ではママ友や保育園でスケジュールを共有することは当たり前になった。そんな文化を作ってきた10年だった」と振り返りました。

また、「10年前に比べて、今は情報がどんどん増え、流れていっている。いうなれば、タイムライン全盛期。その状況で、何を選び、どう行動するのか。その選択の場面において、皆一人じゃ難しく、共有することで選択が楽になっている。そういう意味では当初の狙いが大筋合っていた」とここまでサービスを成長させることができた秘訣を語ってくれました。

オンリーワンのポジションを確立

TimeTreeの成功はカレンダーアプリ市場において「プライベートを共有できる」という領域を確立したこと、また、楽天やABEMAなどの大手企業や地方自治体との連携といった戦略が当たったことにあります。

その結果、設立10周年を前に今年4月には2,600万ユーザーを超え、アメリカ、ドイツ、台湾などをはじめとした世界でも使用されるアプリとなりました。

Applivでも共有カレンダーアプリで1位の結果となっています。

では、次の10年をどう見ているのか。
深川社長は、さらにユーザーの周りに情報は増えていき、その中で「時間を使う」ことへの価値が高まっていく。自分の時間を使って何かをする、どこかに行く、それをますます支えることへの期待が高まっていくステージになると予想します。

その未来に向け、TimeTreeは「カレンダーサービスならではのマーケティングソリューション」「カレンダー×推し活領域への拡大」「予定データを活用した顧客理解」「AI(カレンダーGPT)を活用したソリューション」という4本柱を強化していくといいます。

これらにより、実際にユーザーにおいては、自分の予定を記載、共有するだけではなく、自分に合ったイベントや必要なタスクなどをアプリ側から提案されたり、スケジュールを通して推しとコミュニケーションが取れたり、予定を入れておくだけでお店の予約ができたりといったサービスが受けられるようになるそうです。

4本柱のひとつ「AI(カレンダーGPT)を活用したソリューション」のイメージ図

生成AIがユーザーを理解し、予定を入れるだけに収まらないサービスを提供していく

近い将来、カレンダーアプリに引っ越しの予定を入れたら、この日あたりにガスを止めたほうがいいのでは?と提案してくれたり、引っ越した先で子どもの年齢に合わせたイベント情報を教えてくれたり、応援しているアイドルやお笑い芸人から「ライブがあるから空けといてほしい」と連絡が来たりするというのです。

もはや、カレンダーアプリは予定を「いれる」ものから「決める」ものになっていく

TimeTreeのこの動きにより、カレンダーアプリ市場もさらに活気づき、アプリユーザーにとってはポジティブな状況となること間違いないでしょう。

(撮影・取材:伊藤真二 画像提供:株式会社TimeTree)

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