夫婦の家計の管理方法6選　アプリでの家計簿のつけ方や口座の活用法も紹介

結婚後、家計を管理する前に話し合っておいたほうがいいことは以下の3つです。

これらをお互いが共有することで、家計の管理や貯金がスムーズに。ぜひ結婚後の早い段階で話し合っておきましょう。

まずはお互いの貯蓄額について共有しましょう。お金の話は切り出しにくいものですが、ここで正直に話し合うことで、お互いのお金の価値観がはっきりします。またローンや奨学金など、負債になっている金額に気づけるというメリットも。

貯蓄額を知ることで自分たちの現状がわかり、どのくらいお金を貯めていけるかという計画も立てやすくなります。

貯蓄額を打ち明けづらい人は、出産やマイホームの購入など、お互いのライフプランを話し合うのもおすすめです。というのもそれぞれの生活設計によって必要な金額も変わってくるもの。お互いのこれからの人生で、どのくらいのお金が必要かがわかれば、目的をもって生活できます。

ライフプランニングの具体的なイメージが難しい人は、教育資金、住宅購入、老後資金の「基本の３つ」を考えましょう。これらを意識すれば、「子どもは何人ほしいか？」や「マイホームか、マンションか？」など、はっきりした生活設計を立てられます。

専業主婦（主夫）か共働きかでお金の管理方法は変わってきます。ポイントはその働き方で、自分たちのライフプランを達成できるかどうか。もし難しいようであれば、転職やライフプランの変更など、現実的な対処が必要になるでしょう。

ちなみに共働きが必ずしもお金が貯まる選択ではありません。生活が忙しい分、外食費や交通費などの支出が増える傾向があるからです。自分たちの働き方でどのくらいの支出があるかがわかれば、家計の管理もしやすくなります。

家計簿をつければお金の流れが見え、毎月何にいくら使ったかがわかります。記録の方法は人それぞれですが、カテゴリごとに細かく管理するのもおすすめ。たとえば食費であれば食料品や飲料品、外食費といったように分類すると、何にどのくらい使っているかがはっきりします。

また月々の収入から支出を引いて、収支を計算することも可能。今月は黒字なのか赤字なのかがわかり、状況に応じた対策がとれます。

このような面倒を解決してくれるのがスマホの家計簿アプリ。スマホは普段持ち歩いている物ですので、紙の家計簿とは違い、いつでもどこでも手の空いたときに支出を入力することができます。

家計簿アプリの中でも特におすすめなのが『マネーフォワード ME』です。クレジットカードや銀行のオンラインサイトのIDとパスワードを入力し、利用明細を自動で取得。使ったお金は自動で費目ごとに自動で分類され、その月に何にいくら使ったかがわかります。

さらに現金のお買い物もレシートを撮影して、品目名や金額を自動で読み込み可能。入力の手間を削減でき、ラクに家計簿をつけられます。まずは無料でできる「家計簿の自動作成機能」で、お金の流れを見える化してみるのもいいでしょう。

アカウント共有機能自体はありませんが、同じアカウント情報でログインをすれば、夫婦2人でシェアできます。管理する項目を2人で割り振ったり、一緒にお金の流れを見直したりする際に、それぞれのデバイスでログインしてみるといいでしょう。

このうちで減らす支出は浪費です。サービスを利用していない年会費がある場合や、セール品の購入で家計を圧迫しているのであれば、浪費にあたります。まずは自分にとって何が浪費かを知ることから、無駄使いを減らしましょう。

世の中の夫婦がどのように家計を管理しているかは気になるところでしょう。この記事では代表的な6パターンを紹介します。

いずれのパターンにおいても、家計簿をつけて管理することが基本です。

実際のところ、どの管理方法が夫婦に人気なのでしょうか。以下は、北陸銀行が2023年8月に調査したデータをまとめたものです。

共働きの場合、夫より妻が管理するパターンのほうが多い結果になりました。

また費目別に家計を分担している夫婦も、どの県でも多く見られます。費目ごとに支出を分けると、収入の多さに合わせて支出を調整しやすいメリットがあります。

夫婦での生活においては、2人分の収支が発生します。頑張って貯金しようとしても、それぞれで節約に対する意識やお金への価値観が違っていると、なかなかお金が貯まらないことも。以下のポイントに注意し、協力して家計管理をしていきましょう。

家計の管理がうまくできていれば、効率的な貯金につながります。ここでは夫婦が上手にお金を貯めるコツを紹介します。まずは無理なく貯金できる割合を確認し、ライフプランに合わせた対策や非常用のお金についても考えておきましょう。

さらに余裕があれば、無理なくできる投資を検討するのもおすすめ。『マネーフォワード ME』は証券や投資信託とも連携し、資産管理にも活用できます。

結婚後のライフイベントにかかるお金には、出産費用や教育資金、住宅購入費、老後の生活費などさまざま。たとえば子ども一人当たりの教育資金は、約1,000万円が目安です。しかしこの数字は私立の大学に進学させるまでの費用で、公立か私立かなど、それぞれの選択肢によって増減はあるでしょう。

重要なのは、ライフプランに合わせた対応策を話し合えているかどうか。転職や出産によって一時的に収入が減ることを想定して、日頃から節約を意識しましょう。無理のない節約のためには、月額制サービスや水道光熱費などの固定費の見直しがおすすめです。

また、病気や災害時に頼りになる「緊急予備資金」も用意しておきましょう。大規模な災害時には電気などのインフラが止まり、金融機関のATMが使えない可能性もあるので、生活費の6ヶ月分を手元で準備しておくと良いでしょう。